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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
2023年度実績 |
目標 |
関連情報 |
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マテリアリティ 1 資源循環型社会の形成 |
リサイクル原料の集荷拡大 |
小坂製錬向けリサイクル原料の集荷量 (2021年度＝100) |
108 |
110 (2024年度) |
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使用済み排ガス浄化触媒の集荷量 (2021年度＝100) |
70 |
140 (2024年度) |
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使用済みリチウムイオン電池リサイクル処理量 (2021年度＝100) |
202 |
400 (2024年度) |
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リサイクル原料由来比率の向上 |
生産する金属に占めるリサイクル原料由来比率 (製錬部門の売上高ベース)※ |
58% |
70% (2024年度) |
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マテリアリティ 2 社会リスク・環境リスクを低減する製品・サービスの拡充 |
顧客ニーズを踏まえた主要製品・サービスの拡販 |
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マテリアリティ 3 気候変動対応 |
気候変動対策の全社活動の推進 |
気候変動対応の推進体制の構築 |
・気候変動対応ロードマップの外部公表 ・社会のGHG削減に貢献する当社製品・サービスの貢献目標の策定 |
・TCFDレポートの公開 ・気候変動対応ロードマップの作成 |
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気候変動対応の全社方針・目標の策定 |
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TCFDへの取り組み |
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マテリアリティ 4 環境保全 |
環境管理システムの確立 (ISO14001/EA21に準拠した「仕組み」の維持・拡充) |
EHS-MS(環境・安全衛生マネジメントシステム)の運用事業所率(ISOに準拠) |
80% |
100％ (2024年度末) |
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リスクマネジメントの向上 (環境事故リスクの最小化・対応力の強化) |
環境事故発生数 |
4件 |
0件 |
※本項目の「リサイクル原料」には、小坂製錬向けリサイクル原料以外の2次製錬原料等を含みます。
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
2023年度実績 |
目標 |
関連情報 |
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マテリアリティ 5 労働安全衛生の確保 |
マネジメントシステムの確立 |
EHS-MS運用事業所率 (ISOに準拠) |
13% |
100% (2024年度末) |
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事故・労働災害の再発防止 |
度数率 (派遣を含み請負を含まない) |
1.63 |
0.7 (2024年度) |
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強度率 (派遣を含み請負を含まない) |
0.03 |
0.01 (2024年度) |
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健康経営の推進 |
定期健診受診率 |
96.9％ (東京地区) |
100％ (グループ全体) |
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マテリアリティ 6 組織力の強化 (ダイバーシティ推進、雇用確保、人材育成など) |
離職率の低減 |
新卒入社3年後の定着率(HD籍) |
94% |
100％の維持 |
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社員充実度サーベイの実施状況 |
サーベイ継続実施 |
サーベイの定着化 |
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人材育成方針の公開 (方針策定及び、WEBサイトや社内ポータルサイトを通じた浸透) |
人材育成方針の作成及び内部・外部公開 |
人材育成方針の下での教育管理システムの整備 |
方針の公表・浸透 |
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グローバル人材育成 (海外で必要な基礎知識を赴任前～1年間で学習する仕組みの構築) |
赴任前教育に加え、赴任後教育の拡充 |
赴任後のオンライン教育の継続 |
継続実施 |
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育児・介護と仕事の両立支援強化 |
男性の育児休業取得率向上 |
73.7% |
100% (2024年度) |
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労働時間の削減 (総労働時間管理の実施と有給休暇取得目標の設定) |
有給休暇取得率の向上 |
88.6% |
80%以上 |
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女性の活躍推進 |
女性新規採用比率(HD籍)の向上 |
27% |
30％以上 |
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65歳までの活躍促進 |
定年延長の導入 |
事業子会社への導入 (98％) |
グループ全社の導入 |
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人権の保護 |
ハラスメントの撲滅 |
ダイバーシティー・エクイティー・インクルージョン研修の開始 |
ハラスメント研修の継続実施 |
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障がい者の活躍促進 |
障がい者雇用率 |
2.5% (HD単体) |
2.3％以上 (グループ全体) |
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
2023年度実績 |
目標 |
関連情報 |
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マテリアリティ 7 リスクマネジメントの推進 |
ISO9001/OHSASに準拠した「仕組み」の構築 |
製品を持つ事業所の準拠率 |
78% |
80% (2024年度) |
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品質保証教育の確立 |
教育受講者数 |
166名 (累計335名) |
累計350名 (2022～2024年度) |
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マテリアリティ 8 コーポレート・ガバナンスの強化 |
内部統制の効果的かつ効率的な体制整備と運営 |
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マテリアリティ 9 DX(データ利活用)の推進 |
IT基盤の構築 |
グループ共通クラウド基盤の運用 |
運用開始 (2023年8月) |
2023年度下期運用開始 |
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DX人材の育成 |
育成人数 |
54名 (累計121名) |
累計80名 (2022～2024年度) |