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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
目標 |
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資源循環型社会の形成/ 社会リスク・環境リスクを低減する 製品・サービスの拡充 |
循環型ビジネスモデルのさらなる強化 |
動静脈連携ビジネス創出テーマ数 |
新規3案件以上 （2027年度） |
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リサイクル金属・金属製品の品目の拡大 |
リサイクル金属認証品目数 （2024年度：8品目） |
15品目以上 （2027年度） |
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GXに資するリサイクルの推進 |
使用済みリチウムイオン電池 リサイクル処理量 （2024年度＝100％） |
400％ （2027年度） |
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気候変動対応 |
GHG削減に向けたマネジメント |
GHG排出量（スコープ1・2） |
2013年度比 22％削減 （2027年度） |
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気候変動対応に貢献する製品・サービスの創出・拡大 |
DOWAグリーンアクションの品目数 （2024年度：22品目） |
50品目以上 （2027年度） |
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環境保全 |
ISO 14001/EA21に準拠した 環境マネジメントシステムの強化 |
事業所のEHS-MS（環境・安全衛生マネジメントシステム）準拠率 |
100% （2027年度） |
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公害・環境事故防止 |
環境事故発生数 |
0件 |
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生物多様性の保全 |
TNFDに基づいた情報開示 |
生物多様性に取り組む 体制の構築 |
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
目標 |
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労働安全衛生の確保 |
ISO 45001に準拠した 安全衛生マネジメントシステムの強化 |
事業所のEHS-MS（環境・安全衛生マネジメントシステム）準拠率 |
100% （2027年度） |
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事故・労働災害の再発防止 |
度数率（派遣・請負含む） |
0.7以下 |
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強度率（派遣・請負含む） |
0.01以下 |
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健康経営の浸透 |
定期健診受診率（グループ全体） |
100% |
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健康経営推進体制の強化 |
健康経営体制の 量的・質的拡充 |
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人的資本の強化 |
離職率の低減 |
新卒入社3年後の定着率（HD籍）(*) |
100% |
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育児・介護と仕事の両立支援強化 |
男性の育児休業取得率（HD籍）(*) |
100% （2027年度） |
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労働時間の削減 （総労働時間管理と有給休暇取得） |
有給休暇取得率 |
80% |
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女性の活躍推進 |
女性新規採用比率（HD籍）(*) |
30% |
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人権の尊重 |
グループマネジメントによる 人権対応の強化 |
バリューチェーンにおける重要な人権リスクの特定 |
顕著な人権課題の 特定と対応 |
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人権意識の浸透 |
重要な人権リスクに関する教育実施 |
継続実施と内容の拡充 |
(*)HD籍は、DOWAホールディングスからグループ会社などへの出向者を含み、グループ会社などからDOWAホールディングスへの出向者を除いた人員です。
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
目標 |
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コーポレート・ガバナンスの強化/ リスクマネジメントの推進 |
統制環境の醸成 |
内部統制教育の強化 |
階層別教育の拡充 |
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品質保証の強化 |
ISO 9001に準拠した品質保証体制 の強化 |
製品を持つ国内事業所の準拠率 |
100% (2027年度) |
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品質保証教育の強化 |
教育受講者数 |
累計500名 (2025～2027年度) |
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データ利活用の推進(DX) |
DX/AI・クラウド活用による事業変革 |
DX推進指標（経営視点） （2024年度：3.0）（*） |
3.3 (2027年度) |
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ITガバナンス強化 |
DX推進指標（IT視点） （2024年度：2.7）（*） |
3.0 (2027年度) |
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DX人材の育成 |
DXエンジニア育成人数 |
累計150名 (2025～2027年度) |
(*)「DX推進指標」は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が提供するツール。評価点はIPA が提供するフォーマットに従って自己採点で算定します。
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
2024年度実績 |
目標 |
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資源循環型社会の形成 |
リサイクル原料の集荷拡大 |
小坂製錬向けリサイクル原料の集荷量 (2021年度＝100) |
116 |
110 (2024年度) |
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使用済み排ガス浄化触媒の集荷量 (2021年度＝100) |
68 |
140 (2024年度) |
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使用済みリチウムイオン電池リサイクル処理量 (2021年度＝100) |
210 |
400 (2024年度) |
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リサイクル原料由来比率の向上 |
生産する金属に占めるリサイクル原料由来比率 (製錬部門の売上高ベース)(*) |
69% |
70% (2024年度) |
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社会リスク・環境リスクを低減する製品・サービスの拡充 |
顧客ニーズを踏まえた主要製品・サービスの拡販 |
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気候変動対応 |
気候変動対策の全社活動の推進 |
気候変動対応の推進体制の構築 |
・TCFDレポートと気候変動対応ロードマップに基づいた中期シナリオの作成 ・次期中計に向けた実行計画の作成 |
・TCFDレポートの公開 ・気候変動対応ロードマップの作成 |
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気候変動対応の全社方針・目標の策定 |
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TCFDへの取り組み |
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環境保全 |
環境管理システムの確立 (ISO14001/EA21に準拠した「仕組み」の維持・拡充) |
EHS-MS(環境・安全衛生マネジメントシステム)の運用事業所率(ISOに準拠) |
99% |
100％ (2024年度末) |
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リスクマネジメントの向上 (環境事故リスクの最小化・対応力の強化) |
環境事故発生数 |
5件 |
0件 |
(*)本項目の「リサイクル原料」には、小坂製錬向けリサイクル原料以外の2次製錬原料等を含みます。
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
2024年度実績 |
目標 |
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労働安全衛生の確保 |
マネジメントシステムの確立 |
EHS-MS運用事業所率 (ISOに準拠) |
99% |
100% (2024年度末) |
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事故・労働災害の再発防止 |
度数率 (派遣を含み請負を含まない) |
1.28 |
0.7 (2024年度) |
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強度率 (派遣を含み請負を含まない) |
0.01 |
0.01 (2024年度) |
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健康経営の推進 |
定期健診受診率 |
99％ (グループ全体) |
100％ (グループ全体) |
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組織力の強化 (ダイバーシティ推進、雇用確保、人材育成など) |
離職率の低減 |
新卒入社3年後の定着率(HD籍)(*) |
89% |
100％の維持 |
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社員充実度サーベイの実施状況 |
サーベイの継続実施 |
サーベイの定着化 |
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人材育成方針の公開 (方針策定及び、WEBサイトや社内ポータルサイトを通じた浸透) |
人材育成方針の作成及び内部・外部公開 |
人材育成方針に基づき、自ら学べる教育環境を整備 |
方針の公表・浸透 |
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グローバル人材育成 (海外で必要な基礎知識を赴任前～1年間で学習する仕組みの構築) |
赴任前教育に加え、赴任後教育の拡充 |
赴任後のオンライン教育の継続 |
継続実施 |
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育児・介護と仕事の両立支援強化 |
男性の育児休業取得率向上(HD籍)(*) |
89.1% |
100% (2024年度) |
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労働時間の削減 (総労働時間管理の実施と有給休暇取得目標の設定) |
有給休暇取得率の向上 |
82.9% |
80%以上 |
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女性の活躍推進 |
女性新規採用比率の向上(HD籍)(*) |
27% |
30％以上 |
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65歳までの活躍促進 |
定年延長の導入 |
100％ |
グループ全社の導入 |
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人権の保護 |
ハラスメントの撲滅 |
DEI研修、ハラスメント研修の継続実施 |
ハラスメント研修の継続実施 |
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障がい者の活躍促進 |
障がい者雇用率 |
2.7% (HD単体) |
2.3％以上 (グループ全体) |
(*)HD籍は、DOWAホールディングスからグループ会社などへの出向者を含み、グループ会社などからDOWAホールディングスへの出向者を除いた人員です。
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マテリアリティ |
主な施策 |
指標 |
2024年度実績 |
目標 |
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リスクマネジメントの推進 |
ISO9001に準拠した「仕組み」の構築 |
製品を持つ事業所の準拠率 |
87% |
80% (2024年度) |
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品質保証教育の確立 |
教育受講者数 |
累計546名 |
累計350名 (2022～2024年度) |
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コーポレート・ガバナンスの強化 |
内部統制の効果的かつ効率的な体制整備と運営 |
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DX(データ利活用)の推進 |
IT基盤の構築 |
グループ共通クラウド基盤の運用 |
運用開始（2023年8月）以降、当初計画通り2025年度からのDX本格化に向けたIT基盤整備完了 |
2023年度下期運用開始 |
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DX人材の育成 |
育成人数 |
72名 (累計193名) |
累計80名 (2022～2024年度) |